住宅は資産である

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こんにちは。
埼玉県の注文住宅 新築 リフォームなら「直接施工で建てる自然素材の家」「外断熱の家」(有)埼玉建築職人会にお任せ下さい。

マイホームが資産であるということはみなさんも容易に理解して頂けると思います。

ではなぜこれほどリフォームをせずに家の寿命を縮めている人が多いのでしょうか?

適切な時期にリフォームしないということは、見方によっては「趣味の習い事の契約」をして毎月お金は引き落とされているけれど通わないのと同じようなことで、ようするにお金を捨てている状態です。
私はよく街を歩いたり、趣味のマラソンをしながら痛んでいる家を見てそう感じます。

その中には、このまま放ってあるということは、その仕上げ材で隠れている部分はきっとすごく傷んでいるだろうなと想像しています。というよりはそれは仕事病でしょう、常にそんなことを気にかけながら車を走らせています。

経験上、それらの家の劣化状況を見て、どのくらい劣化していて、それがどのくらい深刻なものなのかが想像できる。そしてなおも放っておくと経済的にどのくらいマイナスしてしまうということもつい電卓ではじいてしまいます。

そのようなメンテナンス時期が来ても何のメンテナンスもしないでずっと放っておいている家があちこちに数え切れないほどあるのです。

現在、いろいろな商品の物価が上昇し、消費者である私たちは少しでも安くて安全なものを求め、日々の家計をやりくりしていますよね?

でもそんな日々の小さな積み重ねによって節約したお金が丸ごと吹き飛んでしまう「リスク」がこのメンテナンスをしないで放ってある住宅にはあるのです。

屋根のメンテナンスひとつ取り上げても。
仮に一般的に多く普及している「カラーベスト屋根」を15年間何のメンテナンスもしないで放っておいたとしましょう。

すると「本来なら7年程度」、遅くても「10年以内には一度塗り替えたい部分」ですが、15年もメンテナンスをしないということは、少なくとも5年間も余計に屋根素材の劣化を促進させてしまっているということになるのです。

私が手がけた多くのカラーベスト屋根のリフォームでは、築15年程度、若しくはそれ以上の現場の状況は見た目よりも確実に劣化しています。ただ劣化しているだけならまだいいのですが、屋根の素材自体がゆがんでしまいコンパネ面との間に隙間ができ、強い雨風の状況下では容易に建物内部まで雨が進入してしまうのです。

つまりそこから少しずつ腐りはじまるのです。

そうなると本来は塗装で済む工事が塗装では済まずに全面張替えになってしまうという事例も少なくありません。

特に全面張替えの費用は塗装の3倍以上します。

これは最低でも3倍という意味で、下地の修繕などを行うと4倍から5倍というケースも大げさな話しではないのです。

具体的に予算として置き換えると10万円の塗装工事が30万円~50万円の全面張替えになってしまうというようなイメージです。

どうでしょう?

こう考えるとマイホームのメンテナンスってとても大切ですよね。


以前の記事でサイディングの劣化

という事例をご紹介しましたが、ここで私が紹介した劣化事例は築年数が比較的浅い物件なのです。

つまり築15年程でもサイディングのメンテナンスをしないで放っておくと、表面が劣化してその異変に気付いたときにはもう遅いのです。そのとき既にサイディングはゆがんでいるでしょう。

緊急性がないとなかなか動けない人間の特性もあるかもしれませんが、銀行に貯金して自分の資産を守り、日々の生活を工夫して少しでも節約することも大切ですが、それ以上に大切なのはマイホームのメンテナンスなのです。


ここで少し新築の計画についても考えて見ましょう。

安かろう悪かろうの家で20年か30年で建て替えるんだと割り切っている方多いと思います。
でもそれはとても『もったいない事』で、注文住宅としてきちんと建てれば、適切なメンテナンスをして100年、200年だって住めるんです。

仕事柄、新築時から30年くらいで建て替えを繰り返す場合や、50年、100年、200年と電卓はじいくこともありますが、やはり適切なメンテナンスを適切な時期に行い、長く快適に住むほうが短命で建て替えるよりも経済的負担は少ないのは確かです。

特に家の寿命を最短で30年とふりな条件で考えて設定しても、メンテナンス時期を延ばしてプラスになることは何もありません。費用対効果で考えれば確実に早めのメンテナンスが有利です。

仮に30年て建てかえる安価な家の建築計画で100年程の期間で考えてみましょう。
30年で建て替えるのですから、少なくとも3度の新築が必要になります。
総工事費が2,000万円とすると、2,000万円×3=6,000万円
全くメンテナンスしないというわけにもいかないので10年間で100万円を見込み、100万円×10=1,000万円は最低限住むために必要な経費と仮定します。

すると約100年間の間に7,000万円必要になります。

そして注文住宅でしっかりつくった家を適切にメンテナンスした場合を考えます。
少し高めに新築時の総工事費が3,000万円として、10年間のメンテナンスコストは年間200万円を見込む、200万円×10=2,000万円と設定します。

すると100年間の総費用は5,000万円となり、30年で建て替えるよりも2,000万円も節約できました。しかも建物の性能が高いので住み心地が抜群の家です。
仮に中間で1,000万円の大規模改修工事を行ったとしても1,000万円も差がつきます。

これだけ短期に建て替える性能の低い家と長期間維持できる高性能な家の違いがあるということです。短期に建て替える場合、解体費用や引越しや仮住まいなどの費用も重くのしかかります。

最後に、ご縁があってこのような文を最後まで見て頂けたとすれば、是非マイホームのメンテナンスは、「資産を守ること+価値向上」に大きく関係するのだと考えて頂ければと思います。

アドバン外壁リフォーム施工例

当社ではアドバンの石や建材等を利用した新築やリフォームを多数手掛けております。
アドバンは建築メーカーの中でも、一般のお客様が直接ショールームに出向き、材料を見て触ってどこかに使いたいと思う方が多い、いわゆる一般向けの直販的なメーカーの一社です。
当社とご縁のあるお客様は、そうしてご自分で探し求められた商品をどこかに施工して欲しいとインターネットなどで検索して当社と出会うケースも多いのです。
そこで今回はアドバンを採用した施工例をまとめてみたいと思います。
数がありますので少しお時間がかかりますが、隙間時間をみて少しずつ追加していきたいと思います。

初回は耐震補強を兼ねて外壁デザインも一新した物件をご紹介します。
耐震補強は別のページでご紹介しているので、ここでは外壁部分のみご紹介します。

改修前の外観
改修前外観
このように改修前は外壁のメンテナンス時期も大きく過ぎてしまい、外壁塗膜面等の劣化がみられました。
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アドバンタイル施工後

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アドバンの石を採用してリフォーム後はこんなに素敵な家に生まれ変わりました。
1階部分の外壁にアドバンのタイルを採用し、2階部分にはアイカのジョリパットを櫛引しました。

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日本の木造住宅を強くする

今回は、「日本の木造住宅を強くする」という勉強会参加により、講師の大学工学部教授や構造の実務者による現在の考え方を皆様と共有したいと思います。

まずご存知のように、新しいところで今年(平成28年4月)の熊本地震により、多くの建物が被害に遭いました。被災された皆様におかれましては、心より追悼の意を表すと同時に、建築に携わる人間のひとりとして、今後も建築物による被害を少なくするよう努力する所存です。

やはり熊本でも古い木造住宅は被害が大きく、いわゆる昭和56年6月以前の旧耐震基準建物と、2000年基準の建物とで大きく被害状況が異なっています。当然ですが、後者ほど被害が少ないということになります。

ただ、現在の耐震基準をもってしても、建築基準法施行令46条(以下施行令46条という)による基準によっては、震度7クラスの地震には耐えられないという事です。皆様は条文を理解されなくても、施行令46条の基準とは「簡易的な耐力壁計算」だと考えて頂いてよろしいかと思います。つまり簡単な計算で構造強度を設計し、それに基づいて建てているという意味です。

現在は震度7が最大であり、1996年に震度5弱や5強乃至は6弱から6強という改定がなされ、この変更の理解がまだ不十分だという話もありました。

阪神大震災では、場所によっては800gal以上の揺れが観測されておりますが、多くは600gal程度と、震度6弱から6強程度であり、震度7まではいっていなかった。それに比較して今回の熊本における震度7クラスが2回続けてきたというその規模がどの程度かは想像を超えるものだったかと思います。

ここでまず、建築基準法においては、大地震時における建築物の構造がどの程度耐えられればいいのかを規定しています。

では建築基準法ではどの程度の地震で倒壊しないかを規定しているかというと、建築基準法による「大地震」とは『300~400gal』を想定しており、震度6弱か6強の下のほうのレベルと考えられますが、この大地震時において『倒壊しない』という基準を設定しています。

つまり「大地震」時において損傷は許容していますが、倒壊せずに人命を守るというのが建築基準法の最低基準となっております。ただ近年、地震の脅威が増しており、やはり「大地震」の定義として800gal以上の震度7を想定すべきであり、震度7の地震がきても倒壊しない建物にするという課題が近々の問題として迫ってきております。

それではその震度7という巨大地震に耐えうる建物を最低基準として設定することが果たして可能なのだろうかというところから、業界として議論すべきところもございます。しかし、実際に震度7クラスの地震がきても倒壊していない建物も多く存在し、それではそれらが現在の性能表示に示す耐震等級の高い建物か否かと言えば、必ずしもそうではないことから、当然震度7クラスの木造軸組み工法を最低レベルとすることは可能だとするのが今回のテーマであり、基準が成立するまでは、各設計者において自主的にそのような設計をしていくという趣旨だと受け止めています。

ここで前述しました震度7で倒壊していない建物は、いったい他の建物と何が異なっていたのだろうか?
今回の勉強会ではこれにも触れましたが、実は木造住宅には雑壁という耐力壁として扱っていない壁が相当数存在しています。そのため施行令46条によってギリギリに設計された建築物でも、この雑壁が効果的に配置されていれば、それ相応の負担を雑壁に持たせることが可能となります。つまり性能表示でいう耐震等級1の建物でも、雑壁の計算を『準耐力壁』として含めて計算していなければ、それだけでも耐震等級2程度になる可能性があり、場合によっては耐震等級3をも超える性能がでることも珍しくはないと私は考えています。

以上から、これからは雑壁に1/3程度の耐力を負担させるというようなものではなく、適切な計算のもとで雑壁を含めて耐震性能を数値化する必要があると考えています。やはり計算で手を抜けば抜くほど現実とかけ離れた揺れが生じるというのは確かですから、雑壁は勿論の事、中には耐力壁には含んでいないけれど耐力壁と同等程度の壁も存在しているのが実情ですから、それら現場における実際の建物に近い設計、というよりは適切な設計をしたうえで現場をその通りに施工する必要性を強く感じます。

●今回の学び
①施行令46条の計算は避ける。(現代社会にそぐわない)
②雑壁(準耐力壁)を考慮して耐震性能3を目指す。
③構造計算を行い、固定荷重を十分見込んで計算する。
以上、私個人としては、現場の施工精度の向上を図り、計算値を確実に反映すべく納まりの良くない部分を改善して耐震性能新基準創設を目指したいと考えます。

次世代に通ずる無垢の家

来年ご新築を予定されている方で、本物の木の香りがする無垢材をふんだんに使ったご自宅を建てたいと考えている方に大変お得なご案内です。

私、長澤崇史が人生を賭けて木造に魂を込める家づくりをご提案します。
コストはもちろんの事、品質や性能にも一切の妥協を許しません!

もしこのご案内を見られていて、木のぬくもりが大好きな方、そして建築のタイミングが合っているとすれば、是非一度お気軽にお問合せ下さい。一度の打合せで方向性が決まります。それは残念ながら話が折り合わないことも含めてという事です。そして2度目の打合せに進むとするならば、それは長いお付き合いが始まる可能性が高くなるという事だと思います。本当に他社と比較して違いを実感して頂きたいのです。

当社では同じ家は二度と建てないという完全無欠の注文住宅を手掛けておりますが、今回の企画においては、これまでに類を見ない本物の無垢材を楽しんで頂ける住宅ですので、とにかく木が好きな方限定で、プロによる木の使い方などを採用されたいという実質的な付加価値が高く、そして資産価値も古くなればなるほど高くなる住宅になるかと思います。

なお、こちらの企画においては、一般的には相当の資金がないとできないんじゃないの?
・・・そう思われるかも知れませんが、大手ハウスメーカーで建てようと考えられている方であれば十分におつりがくるという計画です。

しかも耐震性能・省エネ性能も大手ハウスメーカーと同等かそれ以上の証明書付となります。
是非、私と一緒に10年経っても木の匂いが残る、そんな家づくりを考えませんか?

埼玉の木 彩の木補助事業

埼玉県にお住いの方限定となりますが、県産材を利用することにより、補助金が得られます。
詳しくは埼玉県木材協会のホームページに掲載がございます。

みんなで使おう埼玉の木 彩の木補助事業 | 埼玉県木材協会
1. 事業の目的
さいたま県産木材認証制度※により産地や流通履歴が証明された木材を「さいたま県産木材」といいます。さいたま県産木材で建てる木造住宅等に助成することにより、「伐(き)って・使って、植えて、育てる」森林の循環利用を促進させて、埼玉の森林を守ります。

※「さいたま県産木材認証制度」は、県内で育ったスギ・ヒノキなどから製造される丸太や杭、製材品である「県産木材」の利用促進を図るため、県産木材であることを証明して、需要者に供給する制度です。

2. 申込受付期間
平成28年5月1日(日)〜平成29年2月15日(水)
先着順に受け付け、埼玉県からの補助金の額(平成28年度は約4千万円)に達し次第終了します。
補助金の額に達した日に複数件の申込みがあったときは、抽選により順位を決定し受け付けます。

3. 申込方法等
(1)郵送による受付
郵送料はご負担ください。
なお、料金不足による不着とならないようご注意ください。
〒330-0063 さいたま市浦和区高砂 1-14-13 埼玉県林材会館4階
一般社団法人埼玉県木材協会「彩の木補助事業」係
(2)持参による受付
受付時間は、平日の午前9時〜正午、午後1時〜4時30分です。
駐車場の用意はございませんので、お車でお越しの際は近隣の駐車場をご利用ください。

4. 補助対象、補助要件
(1)新築(分譲住宅の購入も可)、増改築、内外装木質化される住宅等が埼玉県内に所在すること。
(2)埼玉県内に事業所又は営業所を有する住宅生産者等が建築すること(例外あり)。
(3)平成29年2月28日までに木工事が完了すること。
(4)新築、購入の場合は、さいたま県産木材の使用割合が全体の木材使用量の60%以上であること。

増改築の場合は、さいたま県産木材の使用量が3立方メートル以上であること。
内外装木質化の場合は、12ミリメートル以上の厚さのさいたま県産木材による施工面積が15平方メートル以上であること。

5. 補助金の額及び限度額
(1)補助金の単価
・新築、購入、増改築の場合
さいたま県産木材1立方メートル当たり17,000円
・内外装木質化の場合
さいたま県産木材による施工面積1平方メートル当たり3,000円
(2)補助金の額
・新築、購入、増改築の場合
さいたま県産木材の使用量に、補助金の単価を乗じて得た額(1千円未満は切り捨て)
・内外装木質化の場合
さいたま県産木材による施工面積に、補助金の単位を乗じて得た額(1千円未満は切り捨て)(3)補助金の限度額
1戸当たり(集合住宅の場合は1棟当たり)340,000円

当社では西川材を採用しています。
土台及び柱には4寸(120ミリ角)ヒノキを採用します。
梁などの横架材については、構造検討を行いながら、杉や松などを組み合わせてご提案致します。

上棟時